この記事の確認方法
確認日：2026年8月12日〜13日。各サイトのスポーツ画面を日本語表示で開き、競技一覧を末尾まで数えました。対象は、ピナクル（22項目）・遊雅堂（44項目）・ステーク（35項目＋eスポーツ16＋レース3）・カジノスカイ（54項目）ほか。
結果：競艇（Boat Racing / Powerboat）と競輪（Keirin）の項目は、どのサイトの一覧にもありませんでした。ステークの「レース」は競馬・グレイハウンド・ハーネスレースの3種類で、ボートは含まれていません。
注意：一覧は「いま試合があるもの」を表示する仕様です。競艇は年間を通じてほぼ毎日開催されているため、開催がない時期だったから出なかった、という説明は成り立ちません。
7サイトを数えた結果
| サイト | 一覧の項目数 | 競艇 | 競輪 | あるレース種目 |
|---|---|---|---|---|
| ピナクル | 22 | なし | なし | — |
| 遊雅堂 | 44 | なし | なし | オートレース／スピードウェイの表記あり（中身は未確認） |
| ステーク | 35＋16＋3 | なし | なし | 競馬・グレイハウンド・ハーネスレース |
| カジノスカイ | 54 | なし | なし | eホースレーシング（バーチャル） |
| コニベット | — | 確認できず | 確認できず | — |
| BCゲーム | — | 確認できず | 確認できず | — |
| ワザンバ | — | 確認できず | 確認できず | 競馬 |
遊雅堂の一覧にある「オートレース／スピードウェイ」は、
開いて中身を確認していないため、
日本のオートレースなのか海外のモータースポーツなのかを断定していません。
確認でき次第、追記します。
なぜ海外サイトは競艇を扱わないのか
各社が理由を公表しているわけではないので、断定はできません。
ただ、構造的な理由として次の点が考えられます。
- 日本国内でしか行われていない競技です。
ボートレースは日本独自の公営競技で、海外に同じ競技がありません。
海外のブックメーカーにとって、日本の顧客以外に需要がない種目になります。 - オッズを作るためのデータが特殊です。
モーター・ボートの抽選、進入コース、スタートタイミング、選手級別（A1〜B2）など、
日本の競艇特有の要素を評価しないとオッズが作れません。 - すでに公式のオンライン投票が普及しています。
テレボートが存在し、国内で合法的に、しかも24場すべてを扱っています。
参入する余地がありません。
3つ目が実質的な答えだと考えています。
公営競技については、海外サイトが提供できるものが特にありません。
テレボート — 国内で合法的に投票できる公式サービス
ボートレースは公営競技です。
モーターボート競走法にもとづき、国土交通省の所管で行われています。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 実施主体 | 一般財団法人 BOAT RACE振興会 ほか施行者 |
| 所管官庁 | 国土交通省 |
| 公式サイト | boatrace.jp |
| オンライン投票 | テレボート（会員登録・銀行口座の連携が必要） |
| 年齢制限 | 20歳以上 |
| 開催 | 全国24場。ほぼ毎日どこかで開催 |
海外サイトとの違いは、法的な位置づけだけではありません。
入出金が国内の銀行口座で完結し、為替も本人確認書類の海外送付も発生しません。
払戻金の課税上の取扱いも公表されています。
競艇の仕組みと賭式
1レース6艇。1号艇から6号艇まで、艇番ごとに色が決まっています
（1白・2黒・3赤・4青・5黄・6緑）。
1周600mのコースを3周し、第1ターンマークの攻防でほぼ決まる競技です。
1号艇が有利という前提があるのが競艇の特徴です。
インコースからスタートできるため、他の公営競技と比べて
枠番の有利不利がはっきりしています。人気も配当もそこを織り込んで動きます。
| 賭式 | 的中条件 |
|---|---|
| 単勝 | 1着の艇 |
| 複勝 | 2着までに入る艇 |
| 2連単 | 1着・2着を着順どおり |
| 2連複 | 1着・2着の組み合わせ（順不同） |
| 拡連複 | 3着までに入る2艇の組み合わせ |
| 3連単 | 1〜3着を着順どおり（120通り） |
| 3連複 | 1〜3着の組み合わせ（20通り） |
組み合わせの数が少ないのが競艇の特徴です。
3連単でも120通りしかなく、競馬の3連単（18頭立てなら4,896通り）と比べると桁が違います。
予想の難易度が低いという意味ではなく、配当の分布が違うということです。
払戻金の税金
競馬と同じく一時所得です。
払戻金 − 的中した投票券の購入費 − 特別控除（最高50万円）、
その2分の1が課税対象になります。
50万円は非課税枠ではなく特別控除で、
外れた投票券の購入費は原則として差し引けません。
日本の法律上の位置づけ
先に確認しておきたい法律のこと
日本の刑法は、日本国内から賭博を行うことを禁じています（第185条・第186条）。警察庁は「海外で合法的に運営されているオンラインカジノであっても、日本国内から接続して賭博を行うことは犯罪です」と明言しており、2025年6月の通達でスポーツベッティングも対象に含めています。2025年9月25日からは、ギャンブル等依存症対策基本法 第九条の二により、こうしたサイトを国内の不特定の人に提示すること、および誘導する情報を発信することも禁止されています。
このページは、実際に何が起きているのかを事実として整理したものです。詳しくはブックメーカーと法律・税金のページを先にお読みください。
競艇については、この整理がとくにはっきりしています。
テレボートで買うのは合法、
海外サイトに日本国内から賭けるのは刑法上の賭博。
そして今回の確認では、そもそも扱っている海外サイトが見つかりませんでした。
他の競技のページ
- 競馬 — 7サイト中2社に項目がありました
- 相撲 — 「相撲」と表示されていてもeSumoのことがあります
- 野球（NPB・MLB）
- eスポーツ — 逆に海外サイトのほうが充実している分野です
賭ける前に知っておいてほしいこと
ブックメーカーの利用は20歳からです。賭けたお金は戻ってこないことがある、というより、長く続ければ手元から減っていくのが仕組み上の前提です。生活費や借入金を原資にしないこと、「取り返す」ために賭け金を上げないこと、月ごとの上限を先に決めておくことをおすすめします。
ご本人やご家族が、賭けごとをやめたくてもやめられない状態にある場合は、お住まいの都道府県にある精神保健福祉センターが公的な相談窓口です。民間では全国ギャンブル依存症家族の会（090-6737-8665）、ギャマノン（03-6659-4879）があります。厚生労働省の依存症対策ポータルに、相談先の一覧がまとまっています。